インド経営協会とアジア経営協会共催の今年の国際会議での討論を聴いていて最も勇気付けられたことの一つは、インド国内外に存在する多くの困難な制約にも拘わらず、会議に集まった若手の政治家、企業家、技術者、官僚、市民社会代表がインド経済の今後の持続的な成長力に自信をもち、それを実現するために不可欠な政治的・経済的・社会的改革の重要性を認識していることであった。中国と同様に経済的に躍進しているインドが、将来ある段階で東アジア共同体構想に参加してくれば、他の共同体構成国にとって非常に有益な刺激となることは明白である。

　さらに筆者が最も重要と考えていることは、欧米諸国が主導的に推進してきたグローバリゼーションの中で、インド政府およびインド多国籍企業の明白なビジョンとその政策・主張にみられる論理的一貫性と世界を対象とした戦略性は、従来の共同体構想の実現過程で、ややもすれば過去の歴史観だけに基づいた不必要な相互疑心、政策における漠然性と決定過程における情緒性と安易な妥協性に流されてきた東アジア諸国の政府、共同体構想推進関係者にとって、国際交渉における大きな資産・武器となるであろうということである。（つづく）