東京や大阪ばかりではない。２０１５年２月下旬、中国の旧正月「春節」。世界の主要都市がチャイニーズ・マネーに席巻された。中国人旅行者の「マナーの悪さ」は、海外に暮らすチャイニーズが「中国人の恥だ」と怒り出すほどだ。なるほど、銀座のあるデパートでは、中国人の若者がブランド品や宝飾品をウインドー・ケースから次から次へと取り出しては、スマホでパチリ。本国の家族や仲間に見せてどれがいいか、大声上げて相談。店内は喧騒に包まれる。地元客からは苦情が殺到する。さりとて、中国人を締め出せば売り上げを増やせない。ニューヨークの高級デパート、メーシーは苦肉の策をとった。一般客用の閉店時間午後９時を午後５時に繰り上げ、５時からは中国人団体客向け「貸し切り」とした。何しろ、中国人客は一人が買えば、それをみた者がそれよりも高い物を買いたがる。メーシーの思うつぼだ。

　いったい、中国人のマネーパワーはどの程度か。中国人の買い物は、もっぱらデビットカード「銀聯カード」による。円代金は、中国の銀行に持つ預金口座から相当額の人民元が引き落とされる。そこで、中国の現預金総額（Ｍ２）はどのくらいあるか、ドル換算してみると驚くなかれ。１４年末は２０兆ドル強（約２４００兆円）に上る。日本の７・５兆ドル（約８４０兆円）、米国１１・６兆ドルを圧倒している。年間増加額は中国２兆ドル（約２４０兆円）で、日本３０兆円強、米国０・６６兆ドルは比べ物にならない。１４年末の中央銀行の資金発行の年間増加量１に対するＭ２増加量の割合は中国５・３、日本０・４２、米国１だから、中国人民銀行が刷るカネによる現預金創出力は爆発的で、人民銀行を支配する中国共産党は空前絶後の世界的錬金術師だ。

　では、どのくらいの数の中国人がマネー・パワーをエンジョイできるのか。総人口は１３億人だが、農民を中心に底辺の階層はまだまだ多い。中間所得層以上の数は、総人口の約１割と筆者は推計する。例えば、乗用車は税金が高く、ガソリン代も高価なので中間層以上でないと買えない。その保有台数は昨年末で約１億２０００万台である。中間層の現預金シェアを約７割と仮定し、そこから中間層以上１人当たりの現預金をラフに見積もると、日本円換算で約１４００万円になる。この水準は日本の全国平均よりも高い。

　ならば、海外旅行ができる中国人中間層の購買力の高さに納得がいく。観光庁の訪日旅行者１人当たり旅行消費額は１４年で２４万円超で、米国人旅行者の１６・５万円など他国人を圧倒している。国際通貨基金（ＩＭＦ）は、人民元を「国際通貨」として今秋までに認定する公算が大きい。となると、北京は大手を振って人民元を増殖させては世界にばらまくだろう。そんなペーパー・マネーに振り回される世界は本当に大丈夫だろうか。歴史が示すとおりマネー・バブルは突然消失するのだ。